

企業広報戦略研究所副所長阪井完二(写真左)と上席研究員北見幸一(写真右)による今回の研究発表では、上場企業を対象とした「企業広報力調査」の評価スコアと、パブリシティ露出件数や財務データとの相関関係について明らかにしました。新聞記事への露出には「関係構築力」を高めることが有効であることを説明。また、「関係構築力」に加え、「情報収集力」を高めることが、テレビ番組への露出に有効であることをデータで示しました。さらに、財務パフォーマンス指標の分析からは、総合的な広報力の向上は中長期的な利益増加に貢献し、特に「情報分析」「戦略構築」といった広報の戦略性が、中長期での利益増加に貢献することを示しました。
当研究所は、今後も広報に関するさまざまな研究を行ってまいります。
<ご参考>
企業広報力調査